「学校が危ない」。週刊「東洋経済」９月20日号のの特集のタイトルである。▼このところ、新聞などのメディアでたびたび教職員の多忙、長時間労働などについて特集されている。ＯＥＣＤの34カ国・地域を対象に中学校レベルの教員の勤務環境を調べた「国際教員指導環境調査」（ＴＡＬＩＳ）の結果（６月25日発表）に端を発していると思われる。▼岐阜教組も、「多忙化解消・長時間勤務縮減・教職員の命と健康を守るとりくみ・労働安全衛生を学校現場に」と、とりくんで10年余りになる。本誌８月20日号や「くみあいれんニュース」８月25日号でも長時間勤務の実態を明らかにしたばかりだ。▼さて、「東洋経済」誌であるが、表紙の右肩に「教育劣化は日本経済の大問題だ」とある。さすが「東洋経済」。そうなのである。教育という営みは人も、金も、時間もかかるのだ。そして、教育に力を入れない（お金や人をつぎ込まず、効率や効果を急ぐ）ことは、国の未来への投資を惜しむことにほかならない。▼教職員の働き方をはじめとする危機的な状況は、関係者の認識になってきている。今は、アクションを起こすことだ。教育に携わる者が、組織としても個人としても、我がこととしてアクションを起こさなければ、学校というシステムが壊れる。「学校が危ない」のだ。